アイフルのカードローンを利用しようと思っても

  • 「以前他社を利用した経験がある」
  • 「他社からの借入がある」

などアイフル以外のカードローンの利用実績があることが気になってしまう方もいるでしょう。

アイフルをはじめとするカードローン会社の利用の新規利用申し込みの際には、一般的に審査と呼ばれる与信調査が行われます。

この時に金融機関同士が金融事故情報を共有する信用調査機関の中で個人情報が公開されている場合は、他社の利用実績は不利に働きます。

しかし他社の利用実績が実は有利に働くケースもあるのです。

当記事では他社借入がアイフルの審査に有利に働くケース、不利に働くケースをご紹介します。

詳しくは本文にて解説しているので、より詳しく知りたい方はこの記事をしっかりと読んで対策してください。

他社借入実績がアイフルの審査に有利に働くケースとはどのようなケースですか?
他社で遅延や延滞などのルール違反をせずに返済をした実績が返済能力の裏付けとなります。
逆に他社借入がアイフルに不利に働くケースとはどのようなケースですか?
返済で遅延や延滞をしたケースです。しかし他社の記録は一定期間で消えますので、延滞や遅延をしたことがあったら絶対にアイフルの審査にフリになるというわけではありません。
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他社借入は審査に有利?

他社借入は審査に有利に働く場合もあります。

実は金融機関の利用実績はクレヒスとと同じ働きをします。

クレジットカードの新規発行の際にも、カードローン同様に与信調査が行われます。

この時にクレジットカード会社が重要視するのは通称クレヒスと呼ばれる「クレジット・ヒストリー」です。

例えば35歳までクレジットカードの利用実績が無い年収300万円の人よりも、25歳でクレジットカードの利用実績がある年収220万円の人の方が与信調査の際には「信用できる顧客」として判断される可能性が高いです。

もちろん後者の25歳の人が与信調査を通過するためには、金融事故を起こしていないことが前提となりますが「金融事故を起こすことなく利用している」という実績が与信調査では大きくプラスに働きます。

カードローンの与信調査の場合も同様で、金融事故を起こすことなくアイフル以外のカードローンを利用したという実績は「返済能力の高さを裏付けるもの」と判断されるケースが多いと言えます。

一般的には他社のカードローンを利用した事実というのは

「いつもお金に困っている人として見られるのではないか?」

とネガティブな情報として捉えがちですが、問題なく他社を利用したことがあるという利用実績はデメリットになるのではなく、与信調査にプラスに働きメリットになり得るケースが多いと考えられます。

アイフル以外のカードローンをしっかりと遅延することなく完済した履歴というのは金融機関に対する信用を積み上げているのと同じで、クレヒスを積み上げているということになるのですね。

遅延・延滞などの金融事故がなく、返済能力を裏付ける他社借入の経歴は審査にプラスに働くケースが多い

続いては、他社借入が不利になるケースは具体的にどのようなケースかを解説していきます。

では他社借入が不利になるケースとは?嘘の申告はバレるの?

前項では問題なく他社を利用したという利用実績が、アイフルのカードローンの新規利用申し込みの際に有利に働くケースがあるということを紹介しました。

しかし、残念ながら他社の借入がアイフルの新規利用申し込みの与信調査に不利になるケースも存在します。

これは既に紹介した「金融事故」を起こしているケースや現状で既に他社から高額の借入があるケースが該当します。

金融機関の与信調査に悪影響を与える金融事故とは?

金融機関にとって「融資が回収不能となる」という事態は絶対に避けたいシチュエーションです。

このために新規利用申し込みの際には各金融機関が審査と呼ばれる与信調査を行いますが、金融事故の履歴は与信調査に圧倒的に悪影響を与えます。

金融事故を起こすとブラックリストに載るといわれますが、実際にはブラックリストというリストの存在はありません。

信用情報機関に移動情報という情報が掲載されてしまう状態を一般的に「ブラックリストに載った」と表現されています。

プライベートな情報である信用情報に該当する情報とは?

信用情報は金融事故以外にも個人を特定できる情報や、カードローンをはじめとする全ての各種ローンの利用履歴を指します。

アイフルなどの金融機関は金融事故情報、現在の借入金額、借入件数、返済状況などの金融情報を信用情報から得ることができます。

信用情報として扱われるものの中にはローンを組んだ自覚が無いまま、月々払いで手に入れたスマートフォンなどの返済情報も含まれます。

つまり携帯電話の利用料金の支払いが滞った場合も信用情報に影響するので注意が必要ですね。

信用情報に悪影響を及ぼす金融事故に該当するものは?

月々払いで手に入れた携帯電話の利用料金の滞納も金融事故扱いになるケースがありますが、これ以外にも金融事故として扱われる代表的なものとして例えば奨学金などを含む各種支払いの延滞やクレジットカードなど金融サービスの強制解約や借入金の立替返済を受けた場合も金融事故として扱われます。

具体的には自己破産や任意整理、特定調停、個人再生などの債務整理を行った場合やクレジットカードのショッピング枠現金化や返済途中の過払い金請求を行った場合などが該当します。

金融サービスのに対する返済が滞らないことが金融事故回避のポイントだと言えるでしょう。

信用情報を共有する信用調査機関とは?

国内で運営されている金融機関が登録し利用者の信用情報を共有する信用情報機関は3つ存在します。

3つの日本の信用情報機関

  • JBA(全国銀行個人信用情報センター)
    多くの銀行が加盟する信用情報機関
  • CIC(株式会社シー・アイ・シー)
    信販会社や消費者金融が加盟しています
  • JICC(株式会社日本信用情報機構)
    ネット銀行や消費者金融が加盟する信用情報機関です

この3つの信用情報機関は互いに情報を共有しているので、例えアイフルなどの金融機関の新規利用申し込み書類に嘘の内容を入力しても、与信審査の時点で発覚してしまいます。

信用調査機関に金融事故情報が掲載される期間とは?

別名ブラックリストと呼ばれるとおり、信用情報機関に金融事故情報が掲載されるとお金に関する契約の多くが利用できなくなります。

現金払いの方法でしか取引をできなくなるのは非常に大きなデメリットとなります。

しかし、信用情報機関に掲載される金融事故の情報は1~5年、自己破産や個人再生の場合でも10年で削除されます。

つまり一度金融事故を起こしてしまっても一定期間が経過すれば再び金融サービスを利用することが可能となります。

  • 過去に他社で返済遅延・延滞などの金融事故を起こしている場合、アイフルの審査に通ることは厳しいです
  • ただ、その記録は一定期間で消えます
  • 嘘の申告は絶対にNGです

続いては、他社借入がある方が申込み時に注意すべき総量規制について解説していきます。

総量規制に注意

アイフルなどの金融機関の新規利用申し込みの際の与信調査に大きく影響するものとして金融事故の信用情報があることは既に紹介しました。

しかし、与信調査に影響を及ぼすものは実はもうひとつあるのです。

それは総量規制です。

与信調査の際に他社から既に高額の借入がある場合、仮に与信調査を通過しても利用限度額が大きく制限されます。

これは貸金業法の総量規制で「カードローンなどの個人向け無担保融資の借入上限額は利用者の年収の1/3まで」と定められていることが原因です。

他社からの借入がある場合でも総量規制で定められた範囲で有れば、アイフルなどの金融機関を新規利用することは可能ですが、利用限度額は制限されます。

例えば年収150万円の人に対してカードローン会社が貸付できるのは50万円までです。

既に他社で30万円の借入がある場合、アイフルで新規利用申し込みを行った場合の利用上限額は20万円以下となります。

アイフルで利用上限額の20万円を借り入れると他のカードローン会社で新たな融資を受けることができません。

既に紹介したとおり信用情報機関で共有されている信用情報には、金融サービスの利用状況も含まれますのでアイフル以外のカードローン会社でも貸金法の総量規制で定められた範囲内の融資しか行えないということです。

カードローンでは借りることができる総額は年収の1/3までと総量規制(法律)で定められている

次に、他社借入が2件以上ある方におすすめのローンをご紹介します。

他社借入件数が2件以上の方はおまとめローンがおすすめ

当サイトでは他社借入が2件以上ある方におまとめローンをおすすめしています。

おまとめローンは複数の金融機関からの借入を一元化できる金融商品です。

アイフルのカードローンに代表される個人向け無担保融資の借入上限額は、貸金業法の総量規制で利用者の年収の1/3までと定められていることから、カードローンの利用者は利用限度額を大きく制限されています。

複数のカードローン会社からの融資を受けている場合、返済期日や返済額のバラツキが発生し返済計画が複雑になるとともに、現在の利用限度額が掴みづらくなってしまいます。

おまとめローンを利用すれば、1つのカードローン会社から一旦大口融資を受け他のカードローンを完済し、返済計画をシンプルにできるメリットがあります。

おまとめローンの利用で多重債務から脱出できる

一般的に複数のカードローンを利用している状態を多重債務と呼び、その利用者は多重債務者と呼ばれます。

非常にネガティブな響きのある言葉ですが、カードローンの利用自体が債務である以上複数の利用は多重債務であることに間違いはありません。

多重債務に陥ると返済計画が立てづらくなり、返済のために新規ローンを利用する自転車操業に陥るケースが非常に多く見られます。

まとめローンを利用して借入を一元化することで多重債務から脱出すれば、返済時に借入額が確実に減っていくことを確認しやすくなるのは大きなメリットだと言えるでしょう。

アイフルのおまとめローン「かりかえMAX」と「おまとめMAX」とは?

大手カードローン会社のアイフルでは「かりかえMAX」「おまとめMAX」の2つのおまとめローンを提供しています。

一見同じようなおまとめローンの金融商品に感じますが以下の特徴をもっています。

  • アイフルのサービスを初めて利用する方
    「かりかえMAX」
  • 既にアイフルを利用している方
    「おまとめMAX」

かりかえMAXとおまとめMAXとの違いはアイフルの利用実績の有無のみです。

貸金業法に規定される「個人顧客の利益の保護に支障を生ずることがない契約等」に該当する金融商品で現在の借入額が年収の1/3を超過している場合でも、銀行の消費性ローン債務やショッピングリボ債務などを対象に与信調査を行います。

両商品とも金利の実質年率は3.0~17.5%と通常のキャッシングローン(3.0~18.0%)より少し安い金利です。

もし仮に3つの金融機関から合計180万円の融資を受けている多重債務の場合など、アイフルのおまとめローンは非常に効果的に返済ができる商品です。

例えばA社から30万円を18.0%の金利、B社から60万円を17.0%の金利、C社から90万円を16.0%の金利で融資を受けている場合、毎月の返済額はA社へ11,000円、B社へ16,000円、C社へ23,000円の合計50,000円となります。

これをアイフルのおまとめローン「かりかえMAX」や「おまとめMAX」で一元化した場合、借入額が100万円を超過するため利息制限法の適用を受け金利は15.0%となります。

180万円を15.0%の金利で借入れると月々の返済額は34,000円となり多重債務の状態での返済よりも月々16,000円も返済額が下がります。

利息制限法の適用を受けない小口での借入れよりも、アイフルのおまとめローンで利息制限法の適用を受けることで、多重債務から脱出し完済への道が開けると言えるでしょう。

既に2社以上のカードローンを利用して返済計画が狂ってしまい困っている方、不安な方は一度アイフルに相談してみるといいですよ。

プロのオペレーターに相談すれば返済計画を立て直せ、不安な気持ちから解放されます。

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